Macintoshで音声データを記録するときの標準的なファイル形式です。 無圧縮のためファイルサイズが大きくなります。通常は拡張子として「.aif」。
AIツールをもちいた検索システムには、統計的自然言語処理、機械学習、AI検索などの多くのAI技術が搭載されています。膨大な情報群から必要な情報をスピーディに探し出すことのできる検索システムは、組織内での効率的な知の共有・管理（ナレッジマネジメント）を実現できるといわれています。
DB を管理・操作するシステム。DB言語を解釈してデータを追加したり削除したり、必要なデータを抽出したりするのはDBMSの仕事です。DBの役割は「データを蓄積すること」であり、その蓄積したデータを扱うのがDBMSの役割になります。
DBシステムは、データを蓄積する「DB」、DBを管理・操作する「DBMS」、DBMSに対して指示を伝える「DB言語」がそれぞれ独立しているので、ファイルシステムとは違った形でデータを管理することができます。
データごとにユーザーを指定してアクセス権限を設定する機能。「データの参照だけを許可して更新はできないようにする」のように、参照、更新、追加、削除などのレベルで細かく設定することができます。
2004年にベータ版を公表。作成者や資料群に出現する個人、団体などの典拠レコードを電子化するための事実上の標準です。その後2009年にEAC-CPF（アーカイブ符号化脈絡－組織体、個人、家族、Encoded Archival Context-Corporate bodies、Persons and Families）へ継承されました。
アメリカで1998年に第1版が公表されました。アーカイブズの検索手段（目録など）を電子化するための事実上の国際規格です。2002年にはXMLに正式対応したEAD2002が公表されました。XML（SGML/XML）を用いているためEAD/XMLとも書きます。EADはISAD(G)との互換性が意識されており、ISAD(G)に基づいて目録を作成してきた機関は、抵抗なく（少なく）EADを採用することができると思われます。その後EADは改訂が進められ、2015年にはEAD3が公表されています。
2005年4月施行。電子保存容認に関する共通事項を定める「通則法」（正式には「民間事業者等が行う書面の保存等における情報通信の技術の利用に関する法律」）と通則法のみでは完全でない場合の規定整備を行う「整備法」（正式には「民間事業者等が行う書面の保存等における情報通信の技術の利用に関する法律の施行に伴う関係法律の整備等に関する法律」）の二つを総称しています。民間企業に対し、紙による原本保存が義務付けられている文書や帳票の電子保存を原則的に容認する法律です。
これにより民間の文書保存コストを軽減し、利便性の向上を図るとしており、従来、法人税法や商法、証券取引法などで、法定保存文書全般を対象とし、民間企業が紙による原本保存を義務付けられていた文書や帳票の電子化が認められることになりました。
SGMLの記述方法を簡素化し、Webページを記述するために開発された言語です。画像や音声、動画などを含むWebページを表現することができます。HTMLはSGMLと異なり自由にタグを定義できず、決められたタグを使用しなければならないため汎用性には欠けますが、記述方法が簡単でファイルサイズも小さいのでインターネットの普及とともに圧倒的な広まりを見せました。Webページを記述する際の標準フォーマットとなっています。
企業内に蓄積されている大量の情報を、情報ライフサイクル（「作成」→「処理／活用」→「保存」→「廃棄／アーカイブズ」）において変化する価値や利用頻度、容量に応じて適切なストレージへ移動・配置することにより、効果的な情報活用と効率的なストレージ投資を実現する概念や手法のことです。
各種法規制によるデータの保存、保護、廃棄などの義務化の動きなどもあり、コンプライアンスソリューションとしても注目を集めています。
ICA（国際文書館評議会、International Council on Archives）が1994年に公表（第2版は2000年）したアーカイブズの目録に関する国際標準です。記録史料記述（Archival Description）の目的は、「記録史料のアクセス可能性を促進するために、そのコンテクストと内容（コンテント）を同定識別し説明すること」にあります。コンテクストとは、記録の背景、状況、環境のことです。資料全体をトータルで、いわば上から眺めて、概要から詳細へ段階的に検索できるように構成し、その情報を26の記述要素によって記載していくことを定めています。
アーカイブズとなったレコード（記録）の目録化のための標準であって、現用段階のレコードの記述のためには設計されていません。
ISAD(G)は、大きく分けると、「マルチレベル記述規則」と「記述要素」の二つの部分からなります。
2002年4月より運用開始。組織が構築したISMS が認証基準に適合していることを第三者が認証する国際的に整合性のとれた制度で、ISO9001やISO14001と同様の制度です。
ISMSの認証基準JIS Q 27001：2014（ISO/IEC 27001：2013）は、ISMS適合性評価制度において、第三者である認証機関が、本制度の認証を希望する組織の適合性を評価するための基準です。認証を取得することは、組織の情報セキュリティ管理体制の整備や社内組織の体質強化に繋がるだけでなく、国内外問わず対外的に情報セキュリティの信頼性確保や事業競争力の強化にも繋がります。
環境マネジメントシステムの認証に用いる基準を規定した規格。組織が、これに従って活動を行い、環境に悪影響を与えるものを減らし、逆に環境に好影響を与えるものを増やすなど、環境マネジメント活動を維持するだけではなく、継続的に改善していくことが期待されています。ISO14001は1996年に発行。日本でも同じ年にその内容を翻訳したJIS Q 14001が制定されています。2004年に「ISO9001との両立性向上」、「要求事項の明確化」を目的として、ISO14001が改訂、併せてJIS Q 14001も改訂されました。さらに、2015年9月に附属書SLを採用したISO14001：2015が誕生し、それに併せてJIS Q 14001：2015が11月に発行されました。
2001年に制定。世界中の国立公文書館や大企業において、最も信頼され、利用されている記録管理の国際標準です。
1996年に制定されたオーストラリアの記録管理国家標準AS4390をモデルにしています。オーストラリアの記録管理標準（Australian Standard：Records Management）といえば世界で初めて記録管理の目的に説明責任（アカウンタビリティ）を掲げたことで有名です。
記録管理の国際的なベストプラクティス（最良の規範）であり、官民を問わず、全ての組織の記録管理についてのガイドラインといえます。オーストラリアの記録管理標準を基にして作成された国際標準だけあって、説明責任のコンセプトがしっかりと組み込まれている他、全ての組織における記録管理の要求事項を明らかにしています。
日本では2005年に、そのパート1が日本語に訳されてJIS 化され、JIS X 0902-1「情報及びドキュメンテーション－記録管理－第1部：総説」として日本規格協会から発行されています。2016年4月にISO15489パート1が15年ぶりに改訂されました。
ISO15489をベースに「記録のマネジメントシステム」のISO30300シリーズや「電子オフィス環境のための記録管理」のISO16175など様々な記録管理関連の国際標準が制定されている。2016年4月、ISO15489のパート1が15年振りに改訂されました（改訂はパート1のみ）。2019年には、日本産業規格JIS X 0902-1:2019として翻訳・発行されました。 改訂の背景には、デジタル環境への対応があるとも言われていますが、新しい標準自体に電子記録の管理に関する詳しい記述があるわけではなく、パート1の原題がConcepts and principlesとなっているように、電子記録管理の前提となる記録管理そのもののコンセプト及び原則に特化した内容となっているのが特徴だと言えます。 序論において、「ISO15489のこのパートは、記録の作成、取込み及び管理のためのコアとなるコンセプトと原則を確立するものである」と述べています。序論に続き、第1章の「適用範囲」から「引用規格」「用語及び定義」「記録管理の原則」「記録及び記録システム」「方針及び責任」「評価」「記録の統制」「記録を作成、捕捉及び管理のプロセス」まで、全部で9つの章立てとなっています。
業務に基づく「業務分類」という方式。「組織分類」でも、文書の現物そのものをグループ化して行ういわゆる「ツミアゲ方式分類」でなく、文書の発生源である業務活動そのものの分析に基づく「業務分類」を基本としています。
2016年に改訂されたISO15489では、「業務の分類体系は、記録を記録作成のコンテクストへ結び付けるツールである。記録の要求事項を業務の分類体系に結び付けることにより、記録の適切な管理プロセスが実行できる」と分類体系の役割を述べています。
ISO15489の保存期間管理は「リテンションスケジュール」とも言われます。記録のライフサイクル全体を視野に入れている点に特色があり、「作成（受領含む）」→「保存」→「処分」（「移管」「延長」又は「廃棄」）というプロセスになっています。
ISO22000:2018は、「食品安全マネジメントシステム−フードチェーンの組織に対する要求事項」と定義されている。HACCPの7原則12手順（食品安全に関する技術的な手法）を基礎としており、さらにISOのマネジメントシステム（継続的改善を基礎とするしくみ）の考え方も取り入れた、食品の安全を確保するための国際規格。食品に関連する事業者を対象とした国際規格であり、品質マネジメントシステムの国際規格であるISO9001とHACCPの組み合わせにより、食品のサプライチェーン全体を通じた安全管理のマネジメントを目的とした規格といえます。
HACCPとISO22000:2018は、どちらも食品の安全管理に関わる取組を規定するものではあるが、違いもあります。大きな違いとして、HACCPは食品衛生管理の手法を示した考え方であり、どのように運用していくかは導入する事業規模や製品によって様々なものになるという点です。ISO22000:2018では、食品安全マネジメントシステムということで、運用面についても満たさなければならない要求事項が明示されており、その要求事項をクリアしなければなりません。HACCPは食品の製造や管理の業務を対象としていますが、ISO22000:2018は、さらに幅広く、食品の製造過程以外についても、その管理の対象としています。
情報セキュリティマネジメントシステム（ISMS）を確立、導入、運用、監視、レビュー、維持及び改善するためのモデルを提供するために制定された国際規格です。ISO27001の要求事項に適合しているか否かを審査登録機関が審査し、適合していた場合、登録証を発行し、その組織を認定機関へ登録し、公表する認証制度があります。ISO27001では、情報セキュリティを「情報の機密性、完全性及び可用性を維持すること。さらに、真正性、責任追跡性、否認防止、信頼性などの特性を維持することを含めることもある」と定義しています。
2001年1月施行。
情報通信技術の活用により世界的規模で生じている急激かつ大幅な社会経済構造の変化に対応し、高度情報通信ネットワーク社会の形成に関する施策を推進することを目的として制定されました。インターネットなどの高度情報通信ネットワークを活用し、創造的で活力ある社会を実現するための基本的なインフラ整備を目的としています。
法の目的や定義などを記載した総則のほか、次のものなどが規定されています。
IT基本法により方向が示された我が国のIT戦略は、その後、サイバーセキュリティ基本法（2014年制定）、官民データ活用推進基本法（2016年制定）、デジタル手続法（2019年制定）とともに進められ、「デジタル化3原則」のもと、行政サービスの100％デジタル化に向かって「行政サービス改革」が推進されています。
2001年4月施行。電子商取引の阻害要因の一つになっている書面の交付あるいは書面による手続きを義務付けている規制を改正。従来の手続きに加え、電子的手段によって行えるようにしました。契約などに際し取引条件などを記載した“紙”による書面の交付を義務付けていたものを、従来の書面による手続きに加え、顧客が同意した場合に限って、電子メールなどによっても行えるように制度を改正しました。
デジタルカメラの撮影時に保存される形式で、最も一般的な静止画像形式です。複数のJPEG画像を順番に表示させ、動画ファイル「Motion JPEG」を作成することも可能で、デジタルカメラの動画機能に利用されています。フルカラー（1670万色）に対応しています。
吉崎栄泰氏が開発したファイル圧縮ソフトウェアの名称です。
WindowsでZIP圧縮が標準搭載される以前に、主に国内で普及しており、WinZipと同様に、定番となっています。LHAで圧縮したファイルには「.lzh」という拡張子がつくことから、圧縮形式は「LZH形式」と呼ばれています。圧縮率に優れていることから、ネットワークを通じてソフトウェア配布を行なうための圧縮形式としてよく利用されています。仕様が公開され、様々な対応ツールが開発されていることも広く支持されている要因の一つといえます。UNIX系OSやMac OS向けの対応ソフトウェアも開発されています。
公文書館（Archives）は、図書館（Library）、博物館・美術館（Museum）と並び、「社会の記憶装置」「知の殿堂」という位置付けの3大文化施設として連携を深めており、MLA連携と呼ばれています。
Apple社が開発した、「QuickTime」が規定する動画のファイル形式です。
画像や音声の情報に加えて、それらをどのようなタイミングで再生するかを示す時間軸情報も含みます。Apple社のソフトウェア「QuickTime Pro」で作成することができるほか、一部のデジタルビデオカメラがこの形式でデータを記録しています。インターネット上での動画配信によく利用され、再生用のソフトウェアは無償で配布されています。拡張子は「.mov」。
動画規格のMPEGの中でオーディオ規格として規定されたもので、非可逆圧縮のためファイルサイズは小さくなります。音声の圧縮技術としては最も普及しており、殆どの携帯音楽プレーヤがこのMP3ファイルの再生に対応しています。
他の主要な音声圧縮方式と同様、人間の感じ取りにくい周波数をカットすることによって高い圧縮率を得ており、張子は「.mp3」。
MP3には著作権保護機能がないため、市販のCDから音楽をパソコンにコピーしてMP3で圧縮しインターネットを通じて配布・交換する海賊行為が可能となり、世界的に問題となっています。
動画を圧縮する標準方式の一つ。ISOにより設置された専門家組織の名称がそのまま使われています。画像の中の変化する部分だけを検出し、前後で重複する情報を省いてデータを圧縮します。
動画のファイル形式としてMPEGには、「MPEG1」、「MPEG2」、「MPEG4」の3つの規格があります。
ビデオCDなどでの使用を想定して標準化された規格で、ビデオCDの動画圧縮として採用されています。画質はVHSのビデオ並みであまり良くありません。拡張子は「.mpeg」または「.mpg」。
ハイビジョン放送やDVDビデオなどでの使用を想定して標準化された規格です。標準画質のテレビからハイビジョンテレビに至るまで幅広く利用されています。拡張子はMPEG1と同じ「.mpeg」または「.mpg」。
DVD-Videoの動画の形式はMPEG2ですが、DVD-Videoに格納すると拡張子は「.vob」となります。VOBとは、DVD-Videoにおけるデータ格納形式で、映像をはじめ音声、字幕、メニュー、プロテクト情報などの情報を一つのオブジェクトとして格納することができるデータ構造のことです。MPEG2は著作権保護の機能を持っていないので、映画などをDVDビデオで販売する際に、著作権保護機能を持っているVOBに格納するメリットは高いといえます。
主にモバイル機器（携帯電話など）によるネットワークでの動画利用に主眼をおいて規定された規格です。ストリーミング再生に対応しており、高圧縮でありながら画質の劣化が少なくCPU負荷も比較的小さいという特徴があります。拡張子はMPEG1やMPEG2と同じ「.mpeg」または「.mpg」、他に「.mp4」。
Adobe Systems社によって開発され、ISOによって管理されている電子文書のファイル形式です。Office文書やフォーム、グラフィック、Webページなどを変換して作成したPDFは、コンピューターの機種や環境に関わらず、元のファイルを印刷したときと同じ体裁になります。紙媒体の文書もスキャニングすることでPDFに変換できるので、他のPDF文書と併せて統合的に管理することができます。
文字情報だけでなく、フォントや文字の大きさ、字飾り、内部のテキスト形式のデータも保存できるため、静止画像とは異なりPDF内の文字検索もできます。
動画や音声、インターネットのリンク情報を扱うこともできるので、インターネット経由で配信される電子文書の標準的なファイル形式として普及しています。
PDF/Aファミリーは、PDFフォーマットを電子文書の長期アーカイブに適したものにするためのISO標準です。長期保存のためのPDFの仕様制限と、アクセシビリティをどのようにサポートするかの規定が含まれています。PDF/Aは、国際規格のISO 19005として定義されています。PDF/Aの特長は、見読性の要件を満たし、改ざんされにくく、多様な文書作成アプリケーションから変換が可能とされている点です。
この規格はさらに3つのパートに分かれており、2005年9月に、Adobe PDF 1.4をベースとするPDF/A-1 (ISO 19005-1) が策定され、2011年7月にPDF 1.7をベースとするPDF/A-2 (ISO 19005-2)、2012年10月にはPDF/A-3 (ISO 19005-3) が策定されています。
PDF/A-1は、PDF 1.4の仕様の中から、必須とする機能、使用を制限する機能、使用を禁止する機能などを決め、それにより、電子文書を長期にわたり、同一の表示内容を再現し、作成・保存・処理をしたツールやシステムに依存させないための仕組みを提供しています。
「公開鍵暗号方式」という技術を利用して、情報セキュリティの3要素であるC（機密性：Confidentiality）、A（可用性：Availability）、I（完全性：Integrity）のうち、CとIを支援するセキュリティの「基盤」のことです。
認証局と呼ばれる機関が利用者に電子証明書（公開鍵証明書）を発行。電子証明書は、現実世界における印鑑証明書や身分証明書に相当します。電子証明書をベースにして、セキュリティの基盤を構築します。
PKIに対応した代表的なアプリケーションには、Webで使われる SSL、電子メールで使われる S/MIMEなどがありますが、PKI はこれらのアプリケーションに対して、セキュリティのインフラを提供します。
暗号化と電子署名の機能を用いて、次の基本的なセキュリティサービスを提供しています。
デジタル文書同士の互換性のなさを解消するために、1986年にISOの国際規格に制定された汎用記述言語。文書の構造やレイアウト、装飾などをタグ付けによって記述できるように、タグ自体も定義する言語です。あらゆるものを定義でき、他のマークアップ言語の源流に位置します。規格のあまりの巨大さゆえに非常に処理にも時間がかかり、インターネット上での使用は最初から考慮されていなかったため、広く普及するには至りませんでした。
電子メールのセキュリティを向上させるための暗号化方式の一つで、沢山ある暗号方式のうち、共通鍵暗号方式、公開鍵暗号方式とハッシュ関数を組み合わせて使っています。電子証明書を用いて「メールの暗号化」と「メールへの電子署名」を行い、「秘匿性」、「認証」、「完全性」のセキュリティを確保します。
S/MIMEに対応した電子メールソフトであれば、電子署名の確認や暗号化などを自動的に行います。Outlook ExpressやOutlookを始め多くのメールソフトが対応しています。
Webアクセスでやり取りするデータを暗号化して送受信するプロトコルのことです。Webサーバーの信頼性を確証する機能もあります。公開鍵暗号方式や共通鍵暗号方式、電子証明書、ハッシュ関数などのセキュリティ技術を組み合わせ、データの盗聴や改ざん、なりすましを防ぐことができるセキュリティ機能付きのHTTPプロトコルといえます。
「共通鍵暗号方式」と「公開鍵暗号方式」を組み合わせたハイブリット方式を利用するのが一般的。「公開鍵暗号方式」の秘密鍵と公開鍵の仕組みを使えば、暗号化は完璧であるように思えますが、公開鍵と秘密鍵を使った暗号化は、処理が複雑で思いのほかコンピューターに負荷が掛かかり、やり取りが急激に遅くなる。大多数がアクセスするWebサイトともなれば相当な負荷となるため、処理が高速で負荷の少ない共通鍵暗号方式を用います。Webブラウザ側ではWebサーバーの公開鍵を使って暗号化した共通鍵を送信し、受信したWebサーバー側では秘密鍵を使って共通鍵を復号するという、ハイブリッド方式を用いています。
ユーザーは特別な操作を行う必要はありません。ユーザーがSSL対応のWebページに接続すると、自動的にSSL通信が始まります。
Windowsで音声データを記録するときの標準的なファイル形式。無圧縮のためファイルサイズが大きくなります。通常の拡張子は「.wav」。Windowsでは起動や終了の際に鳴らすサウンドをこの形式で保存しています。
Microsoft社が開発し推進する動画の圧縮形式で、動画圧縮の標準であるMPEG4を元に開発された形式です。WMVファイルの作成には、Microsoft社が無償提供する「Windows Media エンコーダ」、ファイル再生にはWindows標準のプレーヤである「Windows Media Player」などを使用します。拡張子は「.wmv」。
